妊娠までには多くのプロセスがあり、その一つひとつが成立してはじめて妊娠に至ります。妊娠をのぞむ健康な男女が避妊をせず性交をしているにもかかわらず、妊娠しない状態が1年以上続くことを「不妊症」といいます。日本で、不妊の検査・治療の経験がある夫婦は約4.4組に1組といわれ、「不妊かもしれない」と悩んだことのある夫婦の割合も年々ふえています。このことからも、不妊は特別ではないことがわかります。
2人の未来を話すうえで、妊娠・不妊の正しい知識はとても大切です。まずは、パートナーと2人で妊娠・不妊のことを正しく知り、理解しておくことからはじめてみてください。

不妊治療では、多くのカップルで温度差が生じるとされています。これは「個人の問題」ではなく、様々な負担が女性に集中しやすいことや、そもそも持っている情報量に差があること、また、こどもを望む気持ちの強さや生活における優先順位が異なることなどにより、構造的に生じやすい現象であると考えられています。
このように、温度差は“誰かが悪い”から起きるのではなく、“環境と構造がつくり出す”と理解することで、心理的な負担を軽減できます。まずは、これからパートナーとどんな暮らしがしたいのか、2人の望む未来の話をしておくと、自ずと治療にも向き合いやすくなります。
各自治体の相談窓口で、不満や悩みを相談することもできます。

WHO（世界保健機関）の調査では、不妊症のうち男女ともに原因がある割合は24％、男性のみに原因がある割合が24％で、不妊の原因の約半数は、男性由来の不妊であることがわかっています。
男性不妊の主な原因に『造精機能障害』『性機能障害』『精路通過障害』などがあり、原因によって治療法が異なります。「自分は大丈夫！」と過信せず、男性不妊が隠れていないかを精液検査でチェックすることから始めてみましょう。
精液検査の結果は、生活習慣によっても変化し、値のばらつきが大きいため、数値に一喜一憂せず、複数回検査を受けることも大切です。

不妊治療は大きく「一般不妊治療」と「生殖補助医療」の2つに分けられ、状況に合わせた治療ステップがありますが、どんな選択をする場合でも検査からスタートするのは共通です。どのくらい急いだほうがいいのか、どんな治療が必要なのか、方針を決めるためにも検査はとても重要になります。家族の未来を設計するためにも、妊娠しにくいのかな？と思ったら、早めに産婦人科を受診し、検査を始めましょう。
女性の不妊検査には、「血液検査」や「経腟超音波検査」などがあり、月経周期にあわせて複数回行われます。男性の基本検査は「精液検査」で、精子の状態を調べることが、何より重要になります。

日本で、不妊の検査・治療の経験がある夫婦は22.7％で約4.4組に1組といわれており、不妊の検査や治療を受けることは珍しいことではなく、働きながら不妊治療を受ける方は増加傾向にあると考えられます。
そのため、不妊治療を受ける従業員への理解を深め、不妊治療に対して「休暇制度」や「フレックスタイム制」などの両立支援制度を整えることは、企業にとって今後ますます必要になっていきます。
厚生労働省が発行している『不妊治療を受けながら働き続けられる職場づくりのためのマニュアル』などを参考に、不妊や不妊治療について正しく理解し、サポートしていくことが大切です。

不妊治療や不育症治療には「身体的な負担」をはじめ、「時間的な負担」や「経済的な負担」、「心理的な負担」など様々な負担がかかります。特に「心理的な負担」に関しては見落とされがちで、いろいろなプレッシャーから、自分を追い込んでしまって『先の見えないトンネルの中にいるよう』とおっしゃられる方もいます。
そんな時に救いになるのはパートナーとの絆です。不妊症・不育症は2人で乗り越えるもの。様々な負担にも2人で向き合い、支え合うことが大切です。医師や助産師等の専門家に相談できる相談窓口もあるので、抱え込まずに、ぜひ気持ちを吐き出し、相談してみてください。

不妊症や不育症による心理的負担は計り知れません。誰かに相談したい、相談できる相手がいない、そんな時に、あなたの悩みや不安に寄り添い、医師・助産師等の専門家が相談対応を行っている窓口があります。夫婦や1人で抱え込まずにぜひご相談ください。

こどもを育てる2つの制度、「里親制度」と「特別養子縁組制度」は、どちらもこどもが温かい家庭環境の中で健やかに育つための制度です。
実の親にかわって家庭でこどもを預かって育てるのが、里親。
戸籍の上でも実の親子と同様の関係になり育てるのが、特別養子縁組。
法的な親子関係や行政からの手当などに違いがあるので、まずは知ることから始めてみてください。

無事に妊娠はしたものの、流産や死産を繰り返してしまう…その状態のことを「不育症」といいます。そして、約7割近くが医学的にも原因がはっきりしていません。
流産・死産の経験は、とても大きな悲しみをもたらすため、女性の体はもちろん、心のケアも重要になります。また、パートナーにおいても心のケアは必要になります。自分たちだけで抱え込まず、かかりつけの医師や助産師、看護師に相談してみましょう。各都道府県などの、流産・死産等を経験された方への相談窓口でも相談ができます。