【不妊は特別ではない】日本では39.2%、約2.6組に1組の夫婦が「不妊を心配した」経験をもっています。そして、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦も多く、生殖補助医療による出生児の割合も年々増加傾向にあります。2022年4月から保険適用も開始され、不妊治療を支える社会へ進んでいます。

こどもを育てる将来を思い描く男女にとって、不妊症や不育症は誰にでも起こりうることです。
いつでも、だれでもすぐに妊娠できるわけではありません。
実際に不妊を心配したことがある夫婦は約2.6組に1組、
不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦は約4.4組に1組。
多くの人が悩んでいるということがわかります。
不妊は特別なことではありません。
だからこそ、ふたりが納得して将来のために進めるように正しい知識をもっておきましょう。

不妊は特別ではない

不妊治療経験者の割合

日本で、不妊の検査・治療の経験がある夫婦は22.7%で約4.4組に1組といわれ、「不妊かもしれない」と悩んだことのある夫婦の割合も年々ふえています。

不妊の心配、悩みを抱えているのは、あなただけではありません。そして、赤ちゃんを授かるために医療的なサポートを受けることは、少しも特別なことではないのです。

不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦の割合のグラフ

出典:国立社会保障・人口問題研究所 「2002年社会保障・人口問題基本調査」、「2005年社会保障・人口問題基本調査」、「2010年社会保障・人口問題基本調査」、「2015年社会保障・人口問題基本調査」、「2021年社会保障・人口問題基本調査」

不妊治療件数の増加

日本で2021年に体外受精で生まれた赤ちゃんは、6万9797人。約12人に1人は、生殖補助医療によって生まれた赤ちゃんということになります。タイミング法や人工授精などの一般不妊治療をふくめれば、さらにその割合は大きくなります。

前出生児に占める生殖補助医療による出生児の割合のグラフ

出典:生殖補助医療による出生児数:公益社団法人日本産科婦人科学会「ARTデータブック(2021年)」、
全出生児数:厚生労働省「令和3年(2021年)人口動態統計(確定数)」

2022年4月より、「一般不妊治療」及び「生殖補助医療」が広く保険適用されました。不妊治療の大きな負担のひとつであった、費用面のハードルが下がったことで、ますます不妊治療は身近なものとなっています。

保険適用について