日本で、不妊の検査・治療の経験がある夫婦は22.7％で、夫婦全体の約4.4組に1組の割合となり、その割合は年々高まっています。
赤ちゃんを授かるために医療的なサポートを受けることは、少しも特別なことではありません。不妊の原因が男性にある場合も少なくないため、妊娠しにくいのかな？と思ったら、早めに夫婦そろって検査を受けることが重要です。

WHO（世界保健機関）の調査では、不妊症のうち男女ともに原因がある割合は24％、男性のみに原因がある割合は24％となっており、不妊に悩むカップルの約半数は男性にも原因があることがわかっています。
「もしかして不妊かも？」と気になったら、2人で足なみをそろえ、一緒に検査を受けることが大切です。

2022年4月から、日本生殖医学会のガイドラインの考え方などを踏まえ、有効性や安全性が確認された基本的な治療が保険適用となりました。
生殖補助医療には、保険適用で治療を受けるための条件があります。治療をスタートする前に、あらかじめ保険適用の条件を確認しましょう。

「生殖補助医療」には、「体外受精」と「顕微授精」がありますが、「採卵・採精」から「胚移植」に至るまでの基本的な治療が、2022年4月から保険適用の対象となりました。
患者とパートナーのうち女性の年齢が生殖補助医療の開始日において43歳未満であることが、保険適用で治療を受けるための条件となります。

妊娠をのぞむ健康な男女が避妊をせず性交をしているにもかかわらず、妊娠しない状態が1年以上続くことを「不妊症」といいます。妊娠を妨げる原因は様々で、女性だけでなく男性側に原因がある場合も多くあります。
妊娠までには多くのプロセスがあります。まずは、夫婦2人で妊娠・不妊のことを正しく知り、理解していきましょう。

不妊治療をしたことがある（または予定している）労働者の中で、「仕事との両立ができなかった（できない）」とした人の割合は、26.1％を占め、4人に1人以上となっています。
経営トップや管理職を含めた社員一人ひとりが、不妊治療を応援する姿勢を持ち『不妊治療について話しやすい環境』をつくっていくことが非常に重要です。

不妊の検査や治療には、さまざまな負担がかかります。そんな時に救いになるのはパートナーとの絆です。妊娠も不妊も「2人のこと」としてとらえ「2人で取り組む」ことを忘れないでください。
「2人にとっての幸せとは？」「何を優先してどこまでなら治療をやってみようと思うのか？」など、2人でしっかりと話し合い、正しい知識を知ることから始めてみてください。

不妊症の治療は、不妊検査の結果から、原因に応じた適切な治療法を選択して進められます。
一般不妊治療では、女性の排卵周期に合わせて月に2日～6日ほどの通院が必要です。また、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療を行う場合は、さらに頻繁な通院が必要となり、パートナーや会社など、周囲の理解がとても大切です。

日本で2022年に生まれた赤ちゃんの数は77万759人で、そのうち2022年に実施した生殖補助医療で生まれた赤ちゃんは7万7206人。10人に1人が生殖補助医療で生まれた赤ちゃんとなります。
近年では、不妊を心配したことがある夫婦や、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦も多く、このことからも、不妊は特別ではないことがわかります。

不妊治療のための支援制度や取組を行っている企業は26.5％で、4分の1程度です。
企業が、不妊治療を受ける従業員への理解を深め、不妊治療に対して「休暇制度」や「フレックスタイム制」などの両立支援制度を整えることは、今後ますます必要になっていきます。

女性の卵巣には、胎児期につくられた一生分の卵子が貯蔵されています。出生時には約200万個あった卵子は、初潮を迎えるころには約30万個まで減ります。そのうち、生涯に排卵できる数はわずか400～500個ほどしかありません。
年齢と妊娠の関係を正しく理解し、2人のライフプランを立てることが大切です。

不妊治療や不育症治療には「身体的な負担」をはじめ、「時間的な負担」や「経済的な負担」、「心理的な負担」など様々な負担がかかります。
不妊治療や不育症で辛い想いを抱えている時、いちばんの支えになれるのは側にいるパートナーです。様々な負担にも2人で向き合い、支え合うことが大切です。

女性の不妊検査は、月経周期にあわせて複数回行われ、不妊症の原因に応じた検査が必要になります。これら一連の検査には通常4、5回の通院が必要です。
その後の治療の進め方にも関わるので、検査はしっかり受けておきましょう。また、治療のスタート時には、夫婦そろって検査を受けることが重要です。

生殖補助医療の保険適用には、患者とパートナーのうち女性の年齢が生殖補助医療の開始日において43歳未満であることが条件ですが、その年齢によって、回数にも制限があります。
体外受精・顕微授精の開始日に40歳未満であれば、1子ごとに6回まで、40歳以上43歳未満であれば１子ごとに3回までとなります。

卵子の受精する能力は排卵してから6時間～12時間ほどしかなく、精子を受け入れられる時間はごくわずか。卵子と精子が卵管でタイミングよく出合うことが、妊娠の鍵をにぎる重要なポイントです。
パートナーと2人で、妊娠の仕組みを事前によく理解し、話し合い、協力し合うことが大切です。

高額療養費制度とは、保険診療で治療を受けた際、医療機関や薬局の窓口で支払った医療費がひと月の上限額を超えた場合、その超えた金額を支給する制度です。月をまたいだ場合は、月ごとにそれぞれで自己負担額を計算します。
高額療養費の支給を受けるには、加入している医療保険者への申請が必要です。

日本で、不妊を心配したことがある夫婦は39.2％で、夫婦全体の約2.6組に1組の割合となります。不妊の心配、悩みを抱えている方は多く、その割合も年々高まっていることから、決して特別なことではないことがわかります。
だからこそ、パートナーと2人で将来について話し合い、正しい知識をもっておくことが大切です。